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実質年率とは

実質年率とは、残存する元本に対して実際に経過した期間に応じた支払う利息の割合を年率で表したものです。

顧客が実際に信用供与を受けていた金額とその金額が信用供与を受けていた期間とが厳密に比例するように算出したもので、計算方式は残債方式を基本としています。

利率には、アドオン方式残存方式、及び年利、月利、日歩の表示方法がありますが、預金の利率などの金利表示方法と同一の基準となる、実質年利利率という年金利回り法で計算した一年間という同一の期間単位で表示してあれば、顧客は金利や手数料の高低についての比較や判断が容易に出来ることになります。

実質年率の表示方法

実質年率の表示が貸金業規制法、割賦販売法及び景品表示法により義務づけられています。割賦販売法では、取引条件の表示・広告を行う場合、実質年率と併記する方法も含め、実質年率以外の料率を示さないこととされています。

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したがって、これらの場合にクレジットの分割払い手数料率を、アドオン方式で表示することは出来ません。なお、貸金業規制法では、アドオン料率表示を実質年率より目立つようにしてはいけないとされています。

ただ、貸付契約 の殆どが残債方式で計算されていますので、現在では貸付利率のアドオン表示をみることは、きわめて希になっています。

アドオン方式は手数料の計算が簡単というメリットがあるため、個品割賦購入斡旋でよく利用されています。

顧客に交付する、契約内容を明らかにした書面では、アドオン方式での表示は禁止されていませんが、取引条件の表示で実質年率以外の料率の表示が禁止されていることも踏まえ、アドオン表示は回避すべきでしょう。